新型コロナウイルスの感染拡大によってもたらされた最大の変化の一つはリモートワークの増加である。週に5日以上リモートワークを行っている労働者の割合は、パンデミック前が全体の17％であったのに対し、パンデミック後は全体の44％と大幅に増加した。それまで、コールセンターなどの一部の業種や自営業などでしか採用されていなかったリモートワークが、パンデミックによって広く一般に普及することとなった。
リモートワークの有効性は以前から指摘されており、スタンフォード大学のニコラス・ブルーム教授が15年に行った調査では、週に4日間のリモートワークを行った従業員は、オフィスで勤務していた従業員よりも業務効率性が13％向上し、離職率が50％低下したとの結果が示されている。
しかし、ブルーム教授は、今回のコロナ禍においては、(1)子ども、(2)場所、(3)プライバシー、(4)選択の4つの点で従来のリモートワークと同様の効果を望むのは難しいと指摘している。
本稿では、当該4つの点について、米国で生じている関連する問題とともに解説し、一方でリモートワークに移行できず多くの失業者を生み出した職種の今後の展望について述べる。